あなたのお金はどれほど安全ですか

大抵の国では，特定の言葉や図柄や数字の記された特別の紙片がお金として用いられています。貨幣価値を示すため特別の方法で鋳造された硬貨の用いられることもあります。数字や図柄や言葉を変えるだけでその価値が変わってしまうのですから，紙幣というものは実に不思議です。

お金はあらゆる人の生活に大きな影響を及ぼしています。多くの人は長時間，一生懸命働いて，お金を得ようとしています。お金のためにギャンブルをする人もいれば，人を殺す者もいます。これが結婚生活の成否を左右することも少なくありません。また，お金が原因で心と体の健康が損なわれることもよくあります。

しかし，お金を得ても，その多くを手元に置いておける人はほとんどいません。すぐに使ってしまうのが普通です。例えば，アメリカ人の標準的な家庭の場合，最近のある年の貯蓄率は収入のわずか3％に過ぎませんでした。貯金をまったくしない人も多く，中には大きな負債を抱えている人もいました。その理由の一つとなっているのはインフレです。

インフレという“泥棒”

インフレは，泥棒が人のポケットからお金を盗み取るように，実に巧みに人々からお金を盗み取っていきます。しかも普通の人がインフレを抑制しようとしても，それに対して打つ手がありません。もしもインフレが放置されて極限に至るようなことになると，政府が倒れ，様々な国の中に大混乱が起こりかねません。しかし今日，インフレは多くの国で流行病の域に達しており，かつ恐るべき伝染力を有しています。この経済“病”の完全な治療法は，まだだれも突き止めていないようです。

その結果，指の間からまたたく間に逃げ去ってしまうお金を得ようと，世界中のおびただしい数の人々が絶えずあくせく働いています。そのようにしても，大抵は，負け戦を強いられることになります。US･ニューズ･アンド･ワールド･リポート誌に載った次のページの表は，1975年から1980年までの期間にインフレによって物価がどうなったかを示しています。ここに挙げられているのはほんの一部に過ぎません。ラテンアメリカやアフリカの他の国々では，最近の年間インフレ率が100％を上回っているところが少なくありません。

確かに，多くの勤労者の賃金は年に何回か上がります。それでも，昇給が必ずしもインフレを相殺してくれるとは限りません。例えば，給料が7.5％上がったのに対し，インフレ率が13％であったとしましょう。どんなことになるでしょうか。昇給する前の年収が120万円であったと仮定しましょう。昇給によって年収は129万円になりました。ところが，インフレ率を計算に入れると，その年収の購買力はわずか112万2,300円に過ぎなくなります。減少分は16万7,700円になります。このように，昇給分の9万円が帳消しになっただけでなく，購買力がさらに7万7,700円減少してしまったのです。昇給によって課税所得区分が上がり，収入の目減りがさらに大きくなることも考えられます。

また，収入が増えると気前のよくなる人が少なくありません。しかし，こうした状況の下では，新車を購入したり，費用のかかる旅行に出掛けたり，家賃や維持費のかさむ新しい家に移ったりするのは好ましいことではないでしょう。事実，給料は9万円上がったものの，この人はできるだけ支出を減らさなければならないのです。そうしなければ，きっと経済上の問題を抱え込むようになるでしょう。

同様に，銀行に預けてあるお金も，利率がインフレ率よりも低ければ，目減りしてしまうことがすぐに分かります。しかし，6％の単利で10万円預金しておき，その年のインフレ率が同じ6％である場合はどうでしょうか。預金の目減りを免れますか。実際には目減りしてしまうのです。理由は次の通りです。6％の単利によって1年に6,000円の利息がつきますが，10万6,000円に対する6％のインフレによる目減り分は6,360円になります。10万6,000円からこの分を差し引くと，実際の購買力は9万9,640円になってしまいます。土地によっては，6,000円の利息に税金のかかるところもあるでしょう。そうなれば預金の目減りはさらに大きくなります。

このように，インフレがお金の価値を引き下げていることは容易に分かります。しかし，他の方法でもその安全は脅かされています。

銀行はどれほど安全か

大勢の人が銀行にお金を預けます。すると銀行は，借り入れを希望する個人や会社にそのお金を貸し付けます。残りは現金で所有するか，建物や設備，債券（通常は国債）に投資されます。普通，現金は全流動資産のごく一部を占めているに過ぎません。

大勢の預金者が銀行に殺倒して，預金の支払いを現金で求めるならどうなるでしょうか。万一そうした事態が大規模に生じると，銀行も，政府の後ろだてを受けたどんな機関も，その機能を果たすことはできないでしょう。

可能性として考えられるこうした異状事態を別にすれば，ほとんどの人は申請しさえすればいつでもお金を戻してもらえると思っています。ところが，法律によって30日間，預金の支払いを差し止めてもよいことになっている銀行も少なくありません。次の規定はその典型的なものです。「当行は，通知なしになされるいかなる時における預金口座からの金銭の引き出しをも認めることがあるが，一部もしくは全額の引き出しに関して，30日を超えない範囲における事前通知の請求権を留保する」。ですから，難しい事態になっても，30日間はお金を利用できないことがあります。もっとも一般的に言って，現在のところ銀行は，金銭保管上の安全性の面では，他のほとんどの場所と比べて劣ることはありません。

税金に“差し引かれる分”

近年，ほとんどの政府では，軍事･経済･社会面の必要をまかなう出費が増大しています。通常，こうした歳出を埋め合わせるために増税が計画されます。この問題は個人の手ではどうすることもできません。

また，税金と関連したものに，米国の社会保障制度のような社会福祉関係の支払いもあります。米国では，大勢の人が政府の支給する退職年金で生計を立てています。これらの人々は，働いている間，給料の中から社会保障計画の掛け金を払ってきました。そして現在，退職年金の支給を受けているのです。しかし，その社会保障計画は幾つかの難しい問題を抱えています。増加する一方の退職者に支給する年金をまかなうため，政府は絶えず勤労者の掛け金を引き上げざるをえなくなっています。

もしもこの傾向が続くなら，支払い不能の状態に陥る可能性があります。問題回避の一策として，毎年上積みされる生活費上昇分を低く抑えるこが当局者の間で話し合われてきました。それに加えて，退職年金全額の支給年齢を現行の65歳から68歳に引き上げる案も出されました。

万一経済危機が起きて，毎月の支払いが突然滞るようなことになれば，大勢の人々が収入のほとんどもしくはすべてを断たれることになります。そうなれば，政府に対する信頼感がまったく失われ，年金生活者だけでなく国全体にとっても悲惨な事態となるでしょう。

不安を増し加える犯罪

今日，世界のほとんどの国で，犯罪が流行病の勢いで増加しています。個人の家に押し入ったり，会社が荒らされたりしており，時には白昼堂々とそれがなされることもあります。路上や商店街，その他のほとんどあらゆる場所で，人々が襲われています。一体どうしてでしょうか。

犯罪者が貴重品，できればお金を手に入れようとしていることがその主な理由です。お金はすぐに使うことができ，持ち主の名前も書かれていないので，これを捜査の手掛かりにすることは不可能ではないとしても，非常に難しいのです。人々が盗みを働く理由は様々ですが，最も基本的な理由は個人的な願望や必要を満たすのにさらに多くのお金が欲しいことにあります。

インフレによって貨幣価値が下がり，失業者が増加するなど，経済上の難しい問題が増えているため，生計を立てるのが一層難しくなってきています。それに加えて，多くの人の抱える負債の額が大きくなっており，麻薬やアルコール，ギャンブルにも多額のお金が使われています。こうした問題を抱える人々にはいずれも，共通の悩みがあります。つまり，必要とするお金の額が増加の一途をたどっているのです。余分の仕事をしてお金をかせぐ人もいますが，それもせずに，盗みに手を出す人がしだいに増えています。常習犯や失業者が盗みを働くだけではありません。今日，多くの商店や会社では，盗みの大半が従業員によってなされていることが明らかになっています。その中には，責任ある地位の人も少なくないのです。

余り安全ではない

こうした事柄すべては，わたしたちのお金が今日，余り安全ではないことを意味しています。しかし，それも驚くには当たりません。現在の事物の体制の「終わりの日」には，「対処しにくい危機の時代」が来ることを，聖書の預言が予告していたからです。（テモテ第二 3:1）ですから，こうした傾向が変わることは期待できません。将来，お金がより安全になる見込みはまったくないと言っても過言ではないのです。それどころか，現在の体制がその終わりに向かうにつれ，経済不安がより大規模に生じることでしょう。

そこで，自分の生活様式や出費に対して現実的な見方を持つ必要があります。自分の資力に見合った生活を送るべきです。大きな負債をしょい込んで様々な問題を抱え込むよりも，必要とあらばある物を断念しなければなりません。クレジットを利用しなければならない時は，賢明に用いるようにします。言葉と模範の両面で，お金の価値と節約の必要をお子さんに教えるようになさってください。

また，より高い生活水準を維持しようとして，働く時間をしだいに多くしたり，時には副業を始めたりしたくなるわなに陥らないようにしてください。余計に仕事をすればインフレという“泥棒”の被害を埋め合わせるのに役立つかもしれませんが，創造者と家族に対する自分の責務を果たすのに必要な貴重な時間が奪われることになります。神だけが，ご自分の新秩序の下で，人類の抱える経済問題を解決する力を有しておられ，現にそうしてくださいます。ですから，間もなく神の「新しい地」が実現する時，現在の不安定な生活は永久に過去のものとなるでしょう。―ペテロ第二 3:13。啓示 21:1。

[22ページの図表]

1975年から1980年の間の消費者物価の上昇率

スイス＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 12.2％

西ドイツ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 22.3％

オーストリア＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 29.4％

オランダ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 33.8％

ベルギー＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 36.0％

日本＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 37.2％

ノルウェー＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 49.7％

カナダ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 52.0％

米国＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 53.1％

デンマーク＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 64.0％

フランス＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 64.1％

スウェーデン＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 65.0％

オーストラリア＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 65.4％

フィンランド＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 66.0％

アイルランド＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 93.3％

英国＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 95.6％

ギリシャ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿112.6％

イタリア＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿115.7％

スペイン＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿134.3％

ポルトガル＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿151.1％

トルコ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿568.4％

[21ページの図版]

インフレ