離婚すれば必ず被害者が出る

離婚について“専門家”たちがここ数十年の間に書いたことをすべて信じるとすれば，現代の離婚においては，だれも間違っておらず，だれも傷つかない，という結論になるかもしれません。

不幸な結婚生活を続けるよりも離婚したほうが子供のために良いとか，子供を苦しめなくて済むよう，子供が“適当な年齢”になるまで待ちなさいとか，子供は二，三年もすれば離婚の痛手から立ち直るとかいった，広く宣伝された二，三のきまり文句に従って安易に離婚した親は少なくありません。

中には，そうした楽観的な意見を支持している人もいます。例えば，女流作家のスーザン･ゲトルマンとジャネット･マーコウィッツは，「子供が傷つくという社会的通念」を度外視します。離婚は，親が『慎重に問題を扱う』限り，子供たちが傷つくことはない，と言うのです。そして，親の離婚は子供たちがいつか自分の離婚問題に対処する上で役立つかもしれないとまで言います。この両作家は，「改革の真の障害は，婚姻制度と，家庭生活という社会的通念そのものであるに違いない」と主張しています。―「離婚の勧め」。

しかし，そのような大胆な主張は本当らしく聞こえますか。離婚率の上昇が続くこの世の中で，親の離婚は実際にどんな害を子供に及ぼすでしょうか。だれも傷つかないというのは本当でしょうか。

ひどい被害

1971年，米国の研究者，ジュディス･ウォーラースタインとジョーン･バーリン･ケリーは，家族に及ぶ離婚の長期的影響に関する画期的な調査を始めました。両女史は離婚して苦労していた60組の家族を選びました。これらの家族には2歳から18歳までの子供が全部で131人いました。研究者たちが驚いたことに，親の離婚が子供にとって救いとなった事例は皆無と言っていいほどでした。親の結婚生活が幸せでなかった場合もそうだったのです。子供たちはむしろ親が離婚したということで心を取り乱していました。

ではその影響は，しばらくの間心の痛みを感じるだけで終わったのでしょうか。残念ながら，そうではありませんでした。5年後には子供たちの37％が，軽症から重症まで程度の差はありましたが，うつ病にかかっていました。ほとんどの子供はまだ親が仲直りすることを期待していました。親がすでに再婚している場合でさえそれを期待しているのです。10年後，さらには15年後，その研究の対象となっていた子供たちのほぼ半数は，「若い男性また女性として大人の生活を始めてはいたものの，不安を抱え，能力を出しきれず，自分を卑下し，時には憤りを抱いていることもあり」ました。

その調査結果は世間一般に受け入れられている考えと対立しました。ウォーラースタインはこう書いています。「わたしたちが発見した事柄は，全く予期に反するものだった。これは多くの人にとってうれしくない情報だったため，療法士，親，弁護士などから，あなた方は絶対に間違っているという抗議の手紙がわたしたちあてに送られてきた」。

しかし，子供たちはうそをついていたのではありません。幾つかの他の調査はウォーラースタインとケリーの判断が正しいことを確証しています。「社会問題ジャーナル」誌によれば，行動科学の研究者など，ほとんどの専門家は，「親の別居や結婚の解消は児童にも青年にも不利な影響を及ぼす大きな衝撃となると考えて」います。同誌はさらに，そのような考えが「大部分実証されている」ことを述べ，次のような調査結果を例に挙げています。離婚した親の子供は離婚していない家庭の子供に比べ，非行や反社会的行動に走る率が高い; 離婚した親の子供が精神病院に入院する率は，離婚していない家庭の子供の場合の2倍にもなることがある; 子供のうつ病の主な原因は親の離婚かもしれない。

年の大きい子供はどうか

親の離婚という事態に対処する点では，年の大きい子供も幼い子供と大して変わりません。青年期の若者は，親の離婚を目にすると非常に幻滅を感じ，結婚制度をはじめ学校制度など他の様々な制度に対してひねくれた見方をすることがあります。中には，どんな関係もいつかは裏切りや背信行為によって解消される定めにあり，信頼できるものではないと結論する若者もいます。

十代の若者の中には，親が離婚するとそのように平衡を失ってしまって，狂ったように極端に走る人がいます。麻薬に手を出したり，身を落として乱交を行なったり，家出したりする若者もいれば，親の離婚という事態を最初は苦もなく乗り越えたような様子を示しながら，反応を遅らせているだけの若者もいます。ワシントニアン誌が述べているとおり，離婚の増加に伴って十代の若者の摂食障害や自殺の増加が見られるのは，決して偶然の一致ではないかもしれません。

ですから，時節を待っている親，子供たちが“適当な年齢”になってから離婚に踏み切ろうと考えている親は，長期間待つことになるかもしれません。子供が親の離婚という事態を無傷で切り抜ける，魔法的効果のある“適当な年齢”というものがあるとは思えません。a 社会学者のノーバル･D･グレンは，「今日の心理学」誌の中で，子供は親の離婚によって「生涯薄れることなく尾を引く」不利な影響を被る恐れがあることさえ示唆しています。グレンは結論として，「離婚した親を持つ子供の数が増えてゆけば，総人口の全体的な幸福のレベルも確実に低下してゆく，という憂慮すべき仮定を人はまじめに受け止めなければならない」と述べています。

しかし，こうした調査結果，統計などは暗いものであるとはいえ，離婚した親の子供がみな不幸な人生を送ることを意味するものではありません。しかし，親の離婚が子供にとってまさに現実の脅威となるものであることは確かです。問題は，どうすれば子供を離婚の影響から守ってやれるかということです。

子供たちにはどんな希望があるか

予防に勝る保護はありません。ダイアン･メドベド博士もその著書「離婚反対論」の中で，「利己的な関心だけを規準にして離婚を適切とみなすことはやめなければならない」と述べています。現代社会に浸透している，自分のことばかり考える自己優先的な態度が多くの人の結婚生活の基盤を弱めたことに疑問の余地はありません。結婚した夫婦はどうすればこの影響力をはねのけて結婚生活を永続させることができるでしょうか。

聖書は，聖書の著者が結婚の創始者であると述べています。結婚生活に関する聖書のアドバイスが実際に役立つことは，その主張の正しさを確証するものです。そのアドバイスのおかげで幾百万人もの人々の家族生活の質は向上しました。離婚寸前に聖書に接して救われたという人は数知れません。聖書のアドバイスはあなたにも役立ちます。b

しかし，悲しいことですが，離婚は必ずしも避けることができる，あるいは防ぐことができるとは限りません。それが現代世界の現実なのです。中には，離婚した後に初めて，結婚に関する神の規準を知るようになる親もいます。あるいは，神の規準に忠節に従って生活しているのに，利己的で不道徳な配偶者に裏切られる人もいます。聖書も，ある種の極端な状況のもとでは離婚が許されることを認めています。（マタイ 19:9）しかし，イエスが教えたように，まず「費用を計算」しなければ賢明な決定は下せません。―ルカ 14:28。

もし離婚が成立しているのであれば，それはもう罪悪感や後悔の念に打ちひしがれている時ではありません。子供たちが受けた打撃を和らげるべき時です。そうすることはできるのです。離婚問題カウンセラーまた離婚調停者として多くの人から尊敬されているフローレンス･ビーナンフェルド博士は，離婚した親にこう保証しています。「離婚したからといって，それを皆が死んでしまうギリシャ風の悲劇にしてしまう必要はない。皆生きてゆけるし，やがては立ち直ることができ，傷もいえて，非常に元気にやってゆける」―「離婚後子供がうまくやってゆけるよう助ける」。

しかし，どのようにすればよいのでしょうか。離婚した親の子供たちを助けるために，親や親族や友人には何ができるでしょうか。

[脚注]